さようなら、憂鬱な木曜日

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サラリーマンの投資ログなど

「ブラック企業の見分け方」転職するときに面接で絶対に質問した方がいい3項目

仕事・働き方

新卒者の就職や大企業への就職というのは、驚くほど豊富な情報に恵まれている。多くの情報がホームページに記載されており、説明会なども充実しているからだ。しかし、中小企業への転職者は入社前にその企業に対する情報が不足していることが多い。そこで、面接での質問が重要となってくるわけである。面接は求職者が面接されるだけではなく、求職者がその企業を見分ける数少ないチャンスでもあるのだ。もし会社で面接するのであればもちろん応接した社員の態度や会社の雰囲気をチェックしておく必要がある。加えて、最低限これは質問しないと入ってから「ブラック企業だった…」と後悔してしまう可能性のあるものを3つ挙げた。これから面接に望まれる方は是非参考にしていただきたい。

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1.有給休暇の取得率
正規社員に対する有給休暇の交付は法律で認められているものであり、ほぼ例外なく休暇取得の権利事体は付与されるであろう。しかし、有給休暇の取得というのは、周囲の取得状況、つまり雰囲気によって取れるか取れないかが大きく変わる。今の御時世、公務員でさえ取得率100%には到底及んでいないのだから高望みは禁物だが、「うちは有給全消化を奨励しています」だとか、あるいは「有給買取制度」を導入している会社であれば100点だ。正確な取得率はその場で答えられないだろうが、この質問で面接者の表情が濁るようであれば、危ないだろう。

 

2.残業代が支払われているかどうか
この質問を直接的に聞くのは難しい。まずは、「皆さん何時ぐらいまでお仕事をされているのですか?」という感じで訊くのがいいだろう。例えば、「忙しい時は10時くらいまで残る方もいますね」という回答だとすると、常に誰かしらが10時頃まで残っていると考えて良い。「月の残業時間はどれくらいでしょうか」という訊き方でもいいだろう。残業代を全額支給している会社は少ない。「何割くらい支払われますか?」と訊いてみよう。「全く支払っていない」あるいは、そんな空気を醸しだしたらアウトである。

 

3.社員の平均年齢
社員の平均年齢が低いということは、ベンチャー企業でもない限り、離職率が高いということだ。新卒者を採用していない企業であっても、低くても30代後半の方(特に代表ではない役職者)がいれば、その会社はある程度安心して働ける職場であると言える。例えば、自分の希望している部署の部長や、サポート役となる先輩などの年齢を、部署の平均年齢などをピンポイントで訊くのが自然でいいかもしれない。

 

以上が最低限訊いておきたい事項である。補足としては、採用要項に記載されている福利厚生は具体的に説明してもらった方が良い。例えば、家賃補助や各種手当てなどは適用要件や給付金額まで明らかにしてもらうべきである。基本給だけで待遇を判断しては絶対に駄目である。
上記の質問をすることによって、面接者の機嫌を損ねるのではないか、と不安に思う方がいたら、それは大間違いである。これらの質問は絶対に入社する前にあきらかにしておかなければならないことであり、入社希望者が疑問に思うのは当然のことである。それを質問したからといって不採用にする会社なら、入社しないほうがマシだ。良い企業であれば、上記の事項が当然の質問であるということを常識的にわかっているはずである。
社員を大事にする会社が増えて、みんなが幸せに仕事が出来る日が来ることを願っています。